大腸がん検診
公開日:2012.03.30更新日:2022.09.30
大腸がん検診の目的は早期発見
大腸がんは、早期に発見すれば高い確率で完全に治すこと(治癒)ができます。しかしながら、早期のうちは自覚症状がないことが多く、自覚症状が現れた時には既に進行している可能性があります。
だからこそ、無症状の時に年に一度大腸がん検診を受け、早い段階で大腸がんを発見し、適切な治療を受けることが大切です。
大腸がん検診の有効性
大腸がん検診を受けることで、大腸がんによって死亡する確率を約60~80%減らせるという調査結果が報告されています*1。
また、早期発見・早期治療により治癒することができれば、私たち自身にメリットがあるだけでなく、地域社会における労働生産性の確保や、国の医療費削減に繋がります。
しかしながら、日本は他の先進諸国と比べて、がん検診の受診率は低いと言われています。実際、日本における大腸がん検診の40~69歳の方の受診率は、男性で47.8%、女性で40.9%に留まっています*2。
*1 出典:国立がん研究センター『大腸がん検診を受けましょう』
*2 出典:厚生労働省『2019年 国民生活基礎調査の概況』
[参考] 米国での大腸がん検診受診率の向上のための取り組み
米国では、大腸がん検診受診率80%を目指す取り組みが以前から行われており、受診率の向上により大腸がんによる死亡率が過去15年間減少し続けています。それでも、2018年における大腸がん検診受診率はおよそ66%と、80%には達していません。この原因として、地域、人種や民族、所得などのコミュニティ(共同体、地域社会)によって受診率に差があることが明らかになっています。このため、現在はすべてのコミュニティで大腸がん検診受診率80%を目指すキャンペーン(80% in Every Community)が進められています。
出典:米国がん協会
大腸がん検診のメリット
大腸がん検診により早期発見できれば、次のようなメリットがあります。
- 1. 手術が簡単にすみます。
お腹を切ることなく、内視鏡で治療することができれば、身体への負担が少ない治療ですみます。 - 2. 治療に要する費用や時間の負担が少なくてすみます。
- 3. 治療後の日常生活への影響が少なくてすみます。
- 4. 家族への負担が少なくてすみます。
また、検診を受けて大腸がんでないことが確かめられれば、安心感を得ることができます。
大腸がん検診を受けるには
大腸がん検診には、市区町村や企業で行われる集団検診と、個人が希望して受診する個人検診(人間ドック・自費検診)の2種類があります。
なお、市区町村が実施する大腸がん検診の自己負担額は、一般的に1,000円以下です。大腸がん検診の受診を希望される方は、各検診受付窓口までお問い合わせください。
大腸がん検診の流れ
「有効性評価に基づく大腸がん検診ガイドライン(2005年版)」において、死亡率減少効果を示す十分な証拠があることから、大腸がん検診として、便潜血(べんせんけつ)検査が強く推奨されています。
便潜血(べんせんけつ)検査の結果、陽性(ようせい:大腸がんの疑いあり)と判定された場合、より詳しく調べる精密検査を行います。陰性(いんせい:異常なし)と判定された場合、精密検査は行わず、1年後にまた大腸がん検診を受けます。
便潜血(べんせんけつ)検査とは
便が大腸のがんがある部分を通過すると、便と組織が擦れて出血します。便潜血(べんせんけつ)検査では、便に混じったわずかな血液の有無を調べます。検査の方法は、通常2日に分けて採便棒で便の表面をまんべんなくこすり取って、容器に入れて検査機関等へ提出するだけです。検査は自宅で行うことができ、食事制限の必要もない簡単な検査です。
がん検診に関するお問い合わせ先
40歳を過ぎたら、年に1度は大腸がん検診を
大腸がんになる人が増え始める40歳を過ぎたら、大腸がん検診を年に1度受けることを厚生労働省は勧めています。ただし、検診の結果が必ずしも正しいとは限りません。大腸がんではないのに「大腸がんかもしれない」と言われる可能性(偽陽性:ぎようせい)や、逆に大腸がんの見逃し(偽陰性:ぎいんせい)もあります。また、新たに大腸がんが発生する可能性もあるため、毎年大腸がん検診を受けることが大切です。
大腸がん検診を受けることで死亡する確率を下げられることが証明されているにもかかわらず、受診率は低いのが現状です。当サイトのアンケートでも、検診を受けたことがない理由として、「今まで自覚症状が全くないから」「検査の受け方をよく知らないから」などの意見が挙がっています。
「どこも悪くないから、自分には関係ない」と考えるのではなく、「どこも悪くないけれど、がんが隠れているかもしれない」という意識をもって、大腸がん検診を受けることが大切です。また、ご家族など身近なところで検診を受けていない人がいれば、受診をぜひ勧めてみましょう。
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